太陽光発電の売電単価はFIT開始以来、年々下がってきており、2012年が42円だったのが2020年は14円まで下がってしまいました。
太陽光発電はオワコン？そんな声も聞こえ始めていますが、FIT単価14円では収益性は見込めないのでしょうか？
今回は、太陽光発電投資の今後の見通しについて考えてみます。
【結論】FIT14円案件でも儲かる
FIT単価は2012年では40円/kWhでしたが、2020年では14円/kWhまで低下している状況です。
しかし、FIT単価が低下しても利益や利回りは期待できますので、FIT14円案件でも儲かるといえるでしょう。
【FIT14円案件でも儲かる理由】システムコストの低価格化
FIT単価が低下しても利回りを維持できる理由は、システムコストの価格が低下したことが大きな要因です。
システムコストとは、太陽光パネル・パワーコンディショナー・架台等にかかる費用ですが、これらのコストが年々低下しているのです。
技術革新による発電効率の向上
パネルの変換効率が向上することで、同じ太陽光量でもより多くの電力を発電できます。これにより、発電設備の規模を小さくでき、設置費用や維持管理費用を削減できます。
近年では、ペロブスカイト太陽電池などの次世代太陽電池の開発も進んでおり、さらなる効率向上が期待されています。
優遇制度等を駆使することで更に収益性は向上できる
施工業者のシミュレーションは、優遇制度等を考慮していない場合が多いので、工夫次第で更なる収益性向上が可能です。
先端設備導入資金や消費税還付、その他もいろいろ方法があるので、詳しくは以下の記事を参考にしてください。
【注意】業者によってシミュレーションに大きな差がある
施工業者が作成したシミュレーションについては、そのまま信用してはいけません。
たとえば、土地の購入費用が含まれていなかったり、パワコンの修理費用が含まれていなかったりする場合があり、実質的な収益性は低い場合があるので注意が必要です。
シミュレーションは、必ず自分で検証することが大切です。分からなければ、詳しい人に見てもらうのも良いと思います。
【今後の見通し】2021年以降の案件は収益化が厳しくなる可能性が大きい
2021年以降はFIT単価が更に下がり、収益性のある案件は少なくなることが予想されます。これは、業者の企業努力での設備コスト削減は、14円案件程度が限界である可能性が高いからです。
さらに、近年では太陽光発電の供給過多により、出力制限の頻度が増加していることも懸念されます。今後は、事業用太陽光発電の普及は大幅に鈍化することになりそうです。
まとめ
- FIT単価14円でも十分に利益は出る。
- 優遇制度等を駆使することで、更に収益性は向上できる。
- 業者によってシミュレーションに大きな差がある。
- 2021年以降の案件は収益化が厳しくなる可能性が大きい。
注意する部分はいろいろあるのですが、やり方次第で14円案件でも十分に利益はでるので参考にして頂けたらと思います。
筆者は、今後14円案件を２～3基取得したいと考えていますので、機会があれば情報発信していけたらと思います。
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